リギアの考えはこうであった。私がどこにいるかということはアウルス一家には決して知らせない。ポンポニアにすら知らせない。ただ、逃げるのはウィニキウスの家へ行ってからではなく、途中からにする。ウィニキウスは酒に酔って、夕方奴隷を迎えに寄こすとはっきり言った。おそらくウィニキウスは自分一人にしろ、ペトロニウスと二人でにしろ、とにかくあの宴会の前に皇帝に会って、私を明日の夕方引き渡すという約束を得たものと思われる。ウィニキウスは今日は忘れていても明日は迎えをよこすだろう。しかしウルススが救ってくれる。ウルススが来て、食堂から連れ出したように、私を籠から出して、人々の中へ連れ去ってくれるだろう。ウルススに手向かいのできる者は一人も居ないはずだ。ゆうべ食堂で戦ったあの恐ろしい剣闘士だとってウルススには歯が立たないだろう。しかし事によるとウィニキウスは大勢の奴隷を送ってよこすかもしれないから、ウルススをすぐにリヌス司教様のところへ遣って相談させ、助けを求めさせよう。司教様は私を憐れんで、私をウィニキウスの手にお渡しにならず、ウルススと一緒に私を救えとキリスト教徒たちにお命じになるだろう。キリスト教徒たちは私を奪って連れ去ってくれる。その後はウルススがうまく私を都から連れ出して、どこかローマの権力の及ばない場所に隠してくれるだろう。

宗像検事は40～50枚ほどの証取法に関する調書を書いて持ってきていた。読むと私が5社から株を買い戻して譲受人に売却したと書かれている。コスモスの株式公開の幹事会社である大和証券の山中一郎専務から「公開直前になると創業者は自分の株を知人や友人に譲りたくなるものです。ですが、それは禁じられていますので止めてください」と言われていた。案の定、公開近くなってコスモスの役員や幹部、友人や外部の有力者にコスモス株を持ってもらいたくなった。幹部社員も株を持てば業績と株価を上げるよう頑張るだろう。有力者が株主なればコスモスの社格も上がる。そんな気持ちを抱くようになった。だが、山中専務に釘を刺されていて、私のコスモス株を譲渡するわけには行かない。そこで、公開1年10ヶ月前の昭和59年12月の増資の時、1株2500円でコスモスの増資を受けてもらった会社のうち、親しい友人が経営する会社5社にお願いして、コスモスの幹部社員や外部の有力者に1株3500円で株式を譲渡してもらった。それらの会社から譲受人への譲渡だから私は仲介者にすぎない。5社と譲受人との間で売買約定書が結ばれ、有価証券取引税も納付している。資金が私の口座を通っているわけでもない。そのことを話、これは事実に反していますので署名はできません」と私が署名を拒否すると宗像検事はそれまでとは一転、語調を強めた。「そうですか。せっかく使った調書に署名してもらえないのは残念ですね。検察庁に来てもらうとマスコミに囲まれて気の毒だと思い、リクルートの施設に来ているのに。そういう態度だと、本庁にきてもらうことになるよ。それでもいいの」
「未公開株の取得は”値上がり確実、濡れ手に粟”と新聞に書いてありますよ」
「株式は値上がりすることもあれば、値下がりすることもある性格のものです」
「じゃあ、あなたは値下がりすると思ってコスモス株を持ってもらったと言うの!」
「いえ、コスモスは第二次オイルショックが収まり地価が下落した時期にマンション用地を取得しているため業績が今後向上していく、だから株価も値上がりしていくと思っていました」
「そうでしょう。相手に利益を得てもらおうという気持ちがあなたにはあったでしょう」
「それはありましたが、株の譲受人に何か便宜を図ってもらおうとの気持ちはありませんでした」
「すぐ売れば利益が得られたじゃないですか」
「『すぐ売ってください』と言って持っていただいたものではありません。私も友人のオーナー社長に株を持たないかと言われ、7,8社の株式を公開前に買って、今も持っています」
「あなたはお金持ちだから売らなくても良かったでしょう。ファーストファイナンス(以下FF)から資金を借りて買った人の中にはすぐ売った人も居ますよ」
株価は動くもので証券市場の動向によって公開日の初値が払込価格を大幅に上回ることもあれば下回るケースもある。例えば平成19年10月5日の日経金融新聞には「IPO『全敗』9月、全銘柄公募価格割れ」と報じられている。だが当時は払込価格より初値が高いケースがほとんどだった。また、株の譲渡元の5社と譲受人との間で売買約定書が交わされているものの、多くのケースでFFが購入資金を融資している。銀行より1%高い7%の金利を受取っていたとはいえ、そのことが印象を悪くしていた。
「FFはあなたの財布でしょう。だから、あなたの売買ということになるんですよ」
FFの資本金は500億円で、リクルートの資本金より大きい。当初は小林宏が社長だったが、FFの株式公開に向けて自身は副社長になり、東洋信託銀行から白熊衛氏を社長に迎えていた。
「FFは私の財布ではありません。押収された資料には、株式公開に向けてFFが日本証券業協会に提出する資料が大量に入っていたはずです」
「えっ、そうなの？こちらは手が足りなくて、押収した資料全部に目を通せてないからなぁ」
FFを私の個人会社と思い、小林を私の指示で私のお金の出し入れをしている人物と思っていたようで、宗像検事は拍子抜けした様子だった。

ペトロニウス「いったいその女は砂の上に何を書いたのかね。アモルの名ではないのか。アモルの矢のささった心臓ではないのか。それともそれを見ればサテュロスどもがそのニンフの耳にもういろんな秘密をささやいたことがわかる何かのしるしではないのか。まさかそのしるしを見なかったわけではあるまいな。」
ウィキニウス「そのしるしはよく見ておきました。ギリシアでもローマでも、娘たちが口にはしたくない告白をよく砂の上に書くことぐらいは、わたしにだって、わかっていますからね･･･。」
ペトロニウス「さっき言ったのと違うものだとすれば、俺には見当もつかないな」
ウィキニウス「魚です」
> ローマから見た新興宗教としてのキリスト教観を知りたいと思って読んでみた。クオ・ヴァディスの物語の骨子に焦点が当たっていないため多少抜粋が読みにくいと思われるが、キリスト教勃興時の様子を記述した部分だけを抜き出していると思ってくれて良い。ローマの宮廷内のアグリッピナの謀略という週刊誌的ゴシップを期待してこの本を買ったのだが、残念ながらアグリッピナは既に死んでいるところから物語は始まる。
登場人物
ウィニキウス：主人公。リギアに恋する青年
ペトロニウス：ウィキニウスの叔父。ネロの側近
リギア：リギ族の女。無用の人質としてローマにいるキリスト教徒。
アウルス・プラウティウス：リギアの養父。元将軍。
ポンポニア・グラエキナ：リギアの養母。キリスト教徒。
リギア・イメージ図

私が好きなElizaveta Boyarskayaですが、ロシア・ポーランド系。リギアが、スラブ系ポーランドのリギ(ルギイ)族ってーとこんな感じの顔してたんでしょうかね?

本書は私が書いたものであるから、私にとって都合のよいように書いて言うところも少なくない。本件がもし検察側から「リクルート事件・検察の真実」として書かれれば、別の内容の読みものになるであろうこともお断りしたい。
衆議院証人喚問
「ロッキード事件では『記憶にございません』と言って偽証罪で逮捕された人もいます。今回のケースの証取法違反は最高刑が1年、偽証罪が10年と、偽証の方が罪は重い。偽証は絶対にしないでください。しかし、クレイ社のスパコンの購入の件を、『NTTが買い、リクルートへ転売した、単なる”素通し”だった』と証言されると日米貿易摩擦が再燃するので、ご配慮いただきたいと、NTTの弁護士から申し入れがありました。」と弁護士から言われた。リクルートはクレイ社製のスーパーコンピューターを、日本クレイからでは直接ではなくNTT経由で購入していた。それは次のような事情からだった。
当時、都市銀行各行は第3次オンラインシステムの開発中で、コンピューターの大量需要があった。開発用の大型汎用機はシステム開発が完了すれば不要になる。この事業はそのようなニーズに応えるものだった。同時にニューヨークと東京の昼と夜の時差を利用しようと、未使用となっていたニュージャージーの穀物倉庫の跡を借りてインテリジェントビルに改装し、KDDの回線を利用し、日本企業と接続してサービスを提供した。その頃ニューヨークのスタッフから「ボーイング社が自社の計算センターを別会社として独立させ、そこではクレイ社のスパコンを飛行機や自動車の風洞実験用に他社に転貸している」というレポートが届き、「我々もメニューにスパコンを加えよう」ということになった。さっそく富士通、NEC、クレイ社に見積もりを取ったところ、先発のクレイ社のスパコンに比べるといずれもソフトの面では劣っていたが、価格帯性能の面では富士通のVPシリーズが優れていた。最終的にリクルートは富士通のスパコンVP400一号機の導入を決めた。ところがここでクレイ社のオーティス社長がNTTを通じて巻き返しを図ってきた。

毎年、年が明けると紡績メーカーは中卒女子の採用活動に入ります。当時中学生の高校進学率は全国で90%を超えていましたので、安い労働力の中卒者は「金の卵」と言われ、各社は懸命に充員活動を展開しました。カネボウ彦根工場の充員は基盤の一つが北海道でしたので、私は充員で真冬の北海道に何度泣く出張しました。本人は居ませんでしたが母親に向かってこう言いました。「娘をカネボウに出すんや。わかっとるな」　その言葉は有無を言わせない強圧的な、まさに命令でした。そんな人買いがこの日本に存在していることに驚くと同時に、その片棒を担いでいる自分にがっかりしたのを覚えています。
総合商社の時代
当時の繊維業界を語るには、商社の存在は避けて通れません。1970年代から80年代は商社の全盛期で、重厚長大産業のビジネスには必ず彼らが介在していました。特に「十大商社」と呼ばれた総合商社は繊維業から起業したところも多く、繊維のビジネスには欠かせない存在でした。当時の十大商社とは、三井物産、三菱商事、伊藤忠商事、丸紅、住友商事、日商岩井、トーメン、日綿実業、兼松江商、安宅産業です。商社にはそれぞれ得意分野があり、カネボウは繊維の貿易を通して十大商社全てと取引がありました。商社は単に繊維の売り買いに介在するだけでなく、取引の過程で発生する金融面も負担するなど、繊維業界には欠かせない機能を果たしていました。原料のワタから製品になるまで長期間必要な繊維産業は、誰かが金融負担の役割をしないと立ち行かなかったからです。
繊維の商取引では、ワタ⇒糸⇒生地⇒染色⇒加工⇒縫製⇒製品という工程を経る中で、色々な「テクニック」が可能になります。例えば「ワタ」を売って「糸」で買い戻したり、「生地」を売って「製品」で買い戻したりする時に価格を勝手に設定するのです。こうした益出しの価格操作は、一歩間違えると粉飾決算の温床となってしまいますが、歴史の長い業界なので生き抜くすべの一つとなっていました。
> 素直な告白、粉飾の手口の公開、よろしいこころがけで…。

92年4月にはフィリピンで安値に臓器移植を受けられると、患者3人に斡旋を持ちかけ、5000万円を集めた横浜氏の病院事務長が姿を暗まし、神奈川県警が詐欺師容疑で捜査している。さらに「バブルの崩壊で事業に失敗した面々が、一攫千金を狙って臓器売買に乗り出したケースが多く、詐欺まがいの事業内容やいいかげんな手術で感染症や拒絶反応を起こして生命を失った例もあった」のである。99年には商工ローン最大手「日栄」の社員が融資先や、その連帯保証人に対し「腎臓や目玉を売って金を作れ」と脅迫まがいの発言をして話題になったが、威圧や無理強いをして借金のカタに腎臓や角膜を提供させる暴力団系臓器ブローカーも登場した。
フィリピンの生体腎移植の最大の特徴は、ドナーの多くがマニラ市の南約25kmにあるニュー・ビリビッド刑務所に収容されている受刑者である点だろう。この刑務所は「モンテンルパ刑務所」とも呼ばれ、第二次大戦後は旧日本陸軍の山下奉文大将をはじめ、数多くの日本人が戦犯として収容されていたことでも知られており、処刑上の跡地には日本式の霊園も設けられている。500ヘクタール以上もある広大な敷地を持つ刑務所内には病院や学校、工場などが併設され、約8000人の男性受刑者が収容されている。

「空気の研究」から「水＝通常性の研究」まで、臨在感的把握とか、空気の醸成とか「父と子」の隠し合いの倫理とか、一教師・オール3生徒の一君万民方式とかそれを支える情況倫理と固定倫理とか、実にさまざまなことを述べてきた。では以上に共通する内容を一言で述べれば、それは何なのか。言うまでもなく、それは「虚構の世界」「虚構の中に真実を求める社会」であり、それが体制となった「虚構の支配機構」だということである。虚構の存在しない社会は存在しないし、人間を動かすものが虚構であること、否、虚構だけであることも否定できない。したがってそこに「何かの力」が作用して当然である。

それは演劇や葬儀を例に取れば、誰にでも自明のことであろう。舞台とは周囲を完全に遮断することによって成立する一つの世界、一つの状況論理の場の設定であり、その設定の下に人々は演技し、それが演技であることを、演出者と観客の間で隠すことによって一つの真実が表現されている。端的に言えば女形は男性であるという「事実」を大声で指摘し続ける者は、そこに存在してはならぬ「非演劇人・非観客」であり、そういう者が存在すれば、それが表現している真実が崩れてしまう世界だる。だが「演技者は観客のために隠し、観客は演技者のために隠す」で構成される世界、その情況論理がが設定されている劇場という小世界内に、その対象を臨在感的に把握している観客との間で”空気”を醸成し、全体空気拘束主義的に人々に別世界に移すというその世界が、人に影響を与え、その人たちを動かす「力」になることは否定できない。

投入した費用、ロビイストの数、そして活動規模からして、外国企業によるロビー史上最大の作戦。米企業以外の企業の中で、最も高額で攻撃的なロビイングだ。日本がその政治的影響力を行使した、唯一の劇的な実力行使と、米マスコミが競って報じたジャパン・ロビーがある。この日本企業とは東芝のことである。東芝機械ココム違反事件をめぐる議会の制裁内容を骨抜きにすべく、1987年～2年間にわたって展開した東芝ロビーの猛攻は、ワシントン政官界を震え上がらせた。
この事件の発端は1982年12月から東芝機械が和光交易を通して、ココム違反の品目である9軸同時制御のNC工作機械4台をソ連に不正に輸出したことに始まる。この結果、ソ連はノルウェーからのコンピュータを組み合わせ、潜水艦のスクリュー音を低下させるのに成功したというもの。事件が発覚し、全米から制裁の声が上がった。東芝制裁条項を議会に働きかけたのは、ジェイク・ガーン上院議員(共和党、ユタ)であった。黒子役はビル・トリプレット上院外交委員会専門スタッフたちだ。トリプレットは依然米国ホンダのワシントン事務所長を務めていた弁護士だったが、一転して日本叩きの急先鋒に浮上した。ガーン議員の選挙区は、全米トップを誇る銅生産州だ。彼は外国銅生産に対する米政府援助を中止させている。同様にミンク生産が全米三位の州であることから、ソ連からの輸入禁止を呼び掛けたりしている。

金権選挙を支えるPAC　米国政治はPACに牛耳られている
政治家の悩みは選挙に金がかかり過ぎることである。だから政治献金はロビイングの有力な武器になる。そこで調べたら、1990年選挙で一番政治献金額が増加した政治活動委員会(PAC)は、保険業界であった。前年比94万ドル増の450万ドルもの大金を議員たちに配ったことになる。なぜか。保険業界は80億ドルの負担増の税金問題を抱え、軽減措置を求めるロビイングの必要に迫られていたからだ。実際税制を担当する下院歳入委員会所属の13議員にそれぞれ5万ドル以上の献金を行っている。
そもそもPACは連邦議会選挙や大統領選挙運動を取り締まる「連邦選挙キャンペーン法(EECA)」にもとづく産物である。1971年に制定された連邦選挙キャンペーン法は、企業や労働組合による選挙キャンペーン用の寄付集め組織の、結成・運営を許可した。ただし、政府と契約関係にある企業とか団体にはPAC設立を禁止した。1974年になって法律改正が実施された。企業のPAC結成許可条件を緩和したのである。しかし、ウォーターゲート事件の結果、政治浄化の潮流が表面化して、政治献金のルール自体には厳格な規制が要求された。たとえば、PACによる寄付は、寄付の総額に制限を設けられていないが、予備選・本選挙通して1人当たり5000ドルが上限と決められている。政党に対しては15,000ドルが上限と規定された。

そういう行為は誰がやったのか質問しても、全員が「父は子のために隠し、子は父のために隠し」で、「知りません」「存じません」「記憶にありません」で絶対に本人が出て来ないのが普通だからである。子が、すなわち下部組織内の人間が事実を口にすれば、それは「真実・正義」のなきもの、いわば不徳義の嘘つきとして、追放され処罰されるに決まっており、例を挙げろといえば、いくらでもある。

オリンパス事件かーｗ