「適正な養育費だと?　ガキ育てるのに金なんかかかるわきゃねーだろ、ボケ!」などと怒鳴らなくて済むように
私が見積もる養育費をご披露いたしましょう。
夫婦という形態は、経済的に、扶養控除の効果しかなく、高額所得者の場合は特に効率的とはいえません。
ですから、まず離婚して、母子家庭になっていただき、生活保護に比べて査定基準の甘い母子家庭保護手当て
を受け取ります。これでまず月、約4万円のキャッシュフローが生まれます。
仮に母が、無職、年収0円を兼ね備えていると鬼に金棒で特権階級の利権を貪りまくりです。
母子家庭は、保育園入園の優先権と学費免除がありますから、食費・衣料を4万円以内に抑えると、なんと
幼稚園に行きながらも、儲かってしまいます。費用を2万円と計算すると、月に2万ずつ儲かりますので、
0-6歳　　+168万円
小学校は制服・授業料がありませんから、利権の温床である学校教材費のみになります。
どんなに高く見積もっても、年間2万円です。
7-12歳　+120万円
中学校は制服がありますから、さらに3万円ほど引きましょう。
13-15歳　+63万円
教育の義務から解放されたここからは親の投資センスが問われる年頃になってきます。
しかし最も儲からないシナリオとして、中卒で働いていただき、家賃と食費を上納金として召し上げる
方法であっても年収200万円くらいは期待できますので、そのうちいくらか「かっぱいで」、コストを引くと
16歳-20歳　+500万円
儲かるシナリオは、学費という先行投資をすれば、年収が上がると思われる「才」を持っている場合のみに
実行すれば良いことですが、その場合手前のキャッシュフローは若干悪化します。
もちろん、学業の才があるわけですから、私立高校の特待生か公立高校のどちらかです。
才があるので、家に帰ってまで勉強する必要が無く、若いから体力があるので、夜は労働してもらいます。
年収100万円くらいでしょうかね。
大学も好きなところに行けば良いでしょう。但し国立ね。才があるんでしょう?　どこでも行けるはずです。
国立は奨学金制度がありますから、学費は繰越できます。
16歳-22歳　+350万円
海外留学も良いかもしれません。それは企業にパトロンについてもらえばこれまた給料をもらいながら海外留学です。
才があるんでしょう?　一流企業にその「才」を判定してもらおうじゃありませんか。
ということは費用はマイナス、反抗期に働きに出た子供が、腕力に物を言わせ、上納金を拒んだシナリオであっても
母子家庭手当ての範疇で300万円ほどプラスです。
子供は儲かるという結論でてしまいましたけど、私計算間違ってます?
養育費は、虎の子を渡しているんだから、親権者から取り立てるべきだという結論にもなります。
計算の根拠ですけど、実際のケースで、私の知り合いは、親と同居して(この場合母子家庭手当てもらえま
せんが)、子供2人、無職。ご飯はおこぼれで無料。離婚時にせしめた慰謝料の金利で無駄な音楽教室や
おもちゃを買い、年に一度の家族で海外旅行を楽しんでいる方もいるようです。
その方、当然、年収0円で、家計の国家貢献は消費税と利子課税の納税のみという天然節税家庭ですが、
逆に生活保護と母子家庭手当てをもらわないという愛国者精神に満ち溢れている面もあるようです。
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