貨幣経済学　マネタリーな経済学
『雇用、利子および貨幣の一般理論』という表題がいみじくも示唆しているように『一般理論』、ひいてはいわゆる「ケインズ経済学」は、すぐれて貨幣的(マネタリー)な経済学という性格を持っている。マネタリーという言い方は多義的で曖昧ではあるが、ここではとりあえず、理論体系全体の中で貨幣が圧倒的ないし本質的な重要性を賦与されているという程の意味で用いることとしたい。そして、このようなマネタリーの経済学の形成にはほかならぬ実務家としてのケインズの経歴が深く関わっているように思われるのである。ケインズは1906年インド省に入り、当初3ヶ月ほど陸軍局に勤務したあと、もっぱら歳入･統計・通商局で過ごしたわけであるが、そこで彼は日常の仕事を通じて、インド経済に関する豊富な情報、統計資料に接する機会に恵まれ、またヴェテランの金融局長ライオネル・エイブラハムズらから、インドの通貨ルピーの問題について、多くを学んだようである。いずれにせよ、インド省勤務はごく短期に終わったが、ケインズが通貨、金融あるいは経済の問題に「実地に」携わってゆく端緒を与えたものとしてきわめて重要である。

1908年半ばには、ケインズはインド省を辞して、ケンブリッジの経済学講師に就任し、第一大戦勃発までの数年間交尾を続けるのであるが、その講義科目がモグリッジによって整理され、『全集』第12巻に載せられているので次に掲げよう。
貨幣、信用および物価
株式取引所とマネーマーケット
貨幣の理論
企業金融と株式取引所
通貨と銀行
インドの通貨と金融
マネー･マーケットと外国為替
経済学原理
インドの貨幣問題
今ひとつ注目しなければならないのは、株式取引所とか短期金融市場(マネー･マーケット)とかあるいは具体的なインドの問題とか、実際の制度や仕組み、あるいは運営等に関する深い理解無しには論じ得ないテーマが多いことで、実践的経済学者としてのケインズの姿勢というか学風のようなものが、早くも、『一般理論』に先立つこと20年以上も前の、この時点で確立しつつあることを示唆するものと言えよう。「インドにおける最近の経済事情」と題する処女論文を『エコノミック・ジャーナル』に寄せて、主として通貨管理制度の問題を扱い、それが事実上、学会、論壇へのデヴュー作となった。『インドの通貨と金融』が公刊される直前にケインズは「インドの金融・通貨に関する王立委員会」の委員として、そこで金為替本位制の提唱や「国家銀行(ステイト・バンク、中央銀行)」設立構想の推進など、積極的な役割を演じていく。

> アジア一国一愛人構想の第5の柱、「前提知識が通じないエマージング・原始的状態の中で生まれた新思考を先進国に還流させる。」を100年ほど前にケインズが実行した例であろう。貨幣制度が整っていればいるほど、貨幣とは何か? 通貨の信認とは何か? を考える必要はなくなるが、当時のインドはケインズに貨幣制度のあり方を深く考えさせたに違いない。金本位制から離脱することが英国経済、そして為替市場にどのような影響を及ぼすかに対して、明確な方向感をもって取引したのであろう。
経済学は、モデルに則して考える科学と現在の世界に適合したモデル選ぶ技術との結合したものです。なぜそうでなければならないかといえば、典型的な自然科学と異なって、経済学の適用される素材は、あまりにも多くの側面において、時間的に同質で無いからです。モデルの目的は、過渡的あるいは変動的要因から、半永久的なあるいは比較的不変の要因を分離することであって、それによって前者についての論理的な思考方法･･･を展開しようとするものです。
ケインズは、投資決意の直面せざるを得ない不確実性の問題について
「顕著な事実は我々が予想収益を推定する際依拠しなければならない知識の基礎が極端に当てにならないということである。投資物件の数年後における収益を規定する要因について、我々の知識は通常極めて乏しく、しばしば無視しうるほどである。10年後の収益を推定するに当たって、我々の知識の基礎がほとんど無いか、時にはまったく無であることを認めなければならない。5年後についてさえそうである。企業が主として、それを起こした人々またはその友人や協力者によって所有されていた旧い時代には、投資は一生の仕事として事業に乗り出す血気盛んで建設的衝動に駆られた人々がふんだんにいたことに依存しており、実際に予想利潤の正確な計算に依存するものではなかった。もし人間本性が、一か八かやってみることに何の誘惑も感ぜず、工場や鉄道や鉱山や農場を建設することに何の満足も覚えなかったとしたら、単に冷静な計算の結果としての投資は、あまり多くは行われなかったに違いない。」
こうした旧い時代には、投資決意は社会全体にとってばかりでなく、個人にとっても取り消すことができない決意であったけれども、いわゆる所有と経営の分離が進み、投資市場の組織が進むにつれて新しい要素が加わり、投資を促進する反面、経済の不安定性を高めることになった、とケインズは考える。かくして「ある種の投資物件は、専門的企業者の真正な期待によるよりも、むしろ株式取引所で取引する人たちの株式価格に現われる平均的な期待によって支配される」ようになるのである。
> 先進国なのに、いまだに経営と所有の分離を認めていない経営陣が多い国どこだっけ?ｗｗｗ
ケインズの利子理論は、流動性選好利子論と呼ばれる。流動性選好(リクイディティ・プリファレンス)というのは明らかにケインズの新造語である。おそらく流動性選好の背後にあると思われる貨幣愛やまして呪うべき黄金慾ともなると、人間臭さも、ほとんど頂点に達するといえよう。
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