1986年 初版の本なので、多少言葉遣いに古さが感じられますが
今につながることを言っている部分をいくつか抜粋してみました。
アメリカに流れた資金は返ってこない!?
日本に対米・ヨーロッパの貿易黒字が、そのまま入ってきたら、どれほど豊かな国になるかと思わずにはいられない。
GNP世界第二位の日本。しかし、ヨーロッパの国々は、日本よりずっと豊かなゆとりある国民生活を営んでいる。
彼らの頭には、労働はあくまで生活を楽しむためのものであり、生活を破壊するような労働時間の延長は考えられないのだ。
しかし、日本では残業は常識、いや残業をしなくては生活に必要な金を手に入れることができないのだ。
では、外国へ流出している資金、とくにアメリカ国内にある日本の資金は、日本に帰ってくることがあるのだろうか。
そこで考えてみるべきなのが、イランの例である。イスラム革命の前、パーレビ王朝の時にイランはアメリカ
の金融機関に膨大な資金を預金していた。
そして、イスラム革命後、テヘランでアメリカ大使館員人質事件が起きたのである。
この人質をイランがなかなか解放しなかったために、アメリカ金融機関に預けられていたイランの資金は、
アメリカ大統領の命令によって凍結状態に置かれた。以来、イランの資金はそのままになっている。
本当に、欧州の人って、休みます。今だって、5人のチーム中、なんと3人休み。ありうる??
さらに、全く悪びれもしないで「体調悪いので帰る」と平気で言います。
休暇・早退申請なんか出してる雰囲気無いですよ!
確かにアメリカ様から金は返ってきてねぇなー、この時から、もう20年も経つけど･･･。むしろ悪化してる??
田中角栄が目指した日本の自立
日中国交回復を軸として中国資源と労働力の提供を受け、独自に世界市場へ打って
出ようという構想。
石油輸入の90%以上をアメリカメジャーに頼っているエネルギー調達。
システムを改め、少なくとも30%は他から調達し、自給体制も強化していこうという政策。
田中首相による一連の資源外交はユダヤ系メジャーの利益から真向から対立するものであった。
ロッキード事件は、まさにこのような背景から発生した。
田中先生、お陰さまで、人民元投資の節は、中国との往復が楽でした。
国籍によってはビザが必要な人も居るようで。
世界の情報は独占されている
それぞれの新聞には、主張があり、主義がある。しかし、外電に関しては全て同じなのだ。
外電は同じニュースソースから伝えられたものなのである。
AP、UPI、ロイター、AFPである。これらはユダヤの資本の経営する各社によって、世界の情報の独占が行われているのだ。
これ、ホント?
河南省開封にシナゴーグがあった
850年前の北宋時代、シルクロードを経て中国開封の地に流れ込んできたユダヤ人の子孫が
今もその地に住んでいる。
古い本なので、”フリーチベット”という言葉は使われていませんでしたが、河南省とはチベットのことです。
なぜ、フリーチベットが叫ばれるのか?
世界中に散ったユダヤの同胞たちを、ユダヤ人たちが解放しようとする動きとして解釈できます。
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ユダヤが解ると世界が見えてくる―1990年「終年経済戦争」へのシナリオ (トクマブックス) 宇野 正美 徳間書店 1986-05 |