イライラする原文は記事下部に添付しておいた。
「一度渡したものを取り返そうとは往生際が悪い」という世論があるのならば、彼らと共に私も対抗したい。
>すべてのカップルの離婚合意には、元夫・元妻の価値に連動したデリバティブが組み込まれる
>元夫が離婚後に次の原油急騰を正しく言い当てて富を築けば、元夫の価値上昇の分け前を
>元妻も受け取れる。元妻が次にロシアの富豪と結婚すれば、元夫も潤う。
悪いけど、最低の提案だ。ふざけるな!
これは経済的に分離できないことを意味する。
離婚の最大の目的それは、新しいパートナーとの生活でも、嫌な相手の顔を見る必要が無い生活
でも何でもなく
自らの権利、言い換えるならば自らのEquityのBuybackである
そうでないと言うのなら、十分な資産を持つ彼らが、もう一軒家を買って、新たなパートナーと住めば
いいだけのことをなぜしないのか? という質問に答えることはできまい。
現在株価が下がっているから、そういっているのだろうが、上がる時だってある。
せっかく成功したEquity Debt SWAPをまたDelta OneでEquity Shortを復活させる
というありえない提案。Gamma無き者はデリバティブに非ずと言ってるだろうが。
自由に売れない持ち株の株式時価総額を基準に算定した常軌を逸した慰謝料がCash Settle
でDown Sideが無いこと自体がおかしいのだ。裁判所はもう少し株を勉強したほうが良い。
>離婚カップルの財産取り分をデリバティブ(金融派生商品)でヘッジするのだ。こうすれば、話は単純になる。
>おまけに、デリバティブが売れなくなって投資銀行ですることがなくなった数学の天才に、仕事ができる。
リンちゃんの提案による財産分与デリバティブは下記のように表現することができる。
総資産Wに対して年一回払いN年分割で財産分与を払うとした場合、
ΣP(i)=ΣW(i)÷2N (i=1,2,…N) となる。
このような資産家の場合、資産Wは、ある会社の株式で大部分を形成するため、W(i)は株価S(i)と
同一視することができる

>妻たちはと言えば、ベビーシッターに指示を与えてアルプスのスキーロッジを予約し、
>子供たちをよい学校に押し込むため他の妻たちと争うこと以外には、苦労などしていない。
という妻の資産W'(i=0)の現在価値は0と見なして良いだろう。唯一価値があると思われる将来のW'(i)は
幾何ブラウン的な資産家サイドのW(i)と様子が異なるので、W'(0)=0かどうかの議論に時間をさく必要は無い。
W'(i)はロシアの富豪と結婚する確率Q(i)と同一視することができ、ポアソン過程のごとく振舞うQ(i)はiが
増えるほど急激に下がるので、現時点で再婚が確定していない状況であるならば、W'(i)は永遠に0と近似
しても差し支えない
だろう。
よって、双方の支払いの和を取ったとしても、財産分与デリバティブはΣP(i)のみで記述できる。
ΣP(i)の価値は結局のところS(i)のみの変動要因を持つだけなので、個別株のデリバティブとして計算できる
かのように思える。
ところが、大株主は、数量・コンプラ的にHedge・Tradeができないという市場完備性の問題がある。
この時点で、理論の道は絶たれ、世に余ってしまう程度の数学の天才君達の出番は無い。残念ながら。
Trade・Hedge可能性を考慮するならば、財産分与デリバティブは、SWAPでHedge可能な程度の
チョロチョロ金利デリバティブが似つかわしく、神聖なるEquity Derivativesを手にするのは100年早い。
どーでも良いけど、リンちゃんお前男だろ。

【コラム】元夫・元妻に価値連動のデリバティブで離婚後も安心-リン
【コラムニスト:Matthew Lynn】
 4月8日(ブルームバーグ):離婚した妻に渡した金を取り返そうと画策する金持ち男は、
ブライアン・マイヤーソン氏が最初ではないし、最後でもない。リセッション(景気後退)が
深まるにつれて、車を買い換えるように妻を取り換えてきたかつての富豪たちは、離婚時
の合意に基づいて分与した財産の返還を求め始めた。
 ここ数週間にマイヤーソン氏に起こったことのひどさは、誰も否定しない。まず、物言う
株主として動かしてきた投資グループ、プリンシプル・キャピタル・インベストメント・トラスト
の最高経営責任者(CEO)の座を追われた。次に、信用危機で資産が急減したことを理由
に元妻に渡す財産分与額の減額を求める申し立てを、英裁判所が退けた。
 道徳主義者は大喜びだろう。マイヤーソン氏ら金融業者の責任逃れを糾弾し、まるで銀
行のように救済を求めていると指摘するだろう。しかし、この批判に理があると認めるにし
ても、男性に対する基本的な不公平を無視することはできない。
 これには簡単な解決方法がある。離婚カップルの財産取り分をデリバティブ(金融派生
商品)でヘッジするのだ。こうすれば、話は単純になる。おまけに、デリバティブが売れなく
なって投資銀行ですることがなくなった数学の天才に、仕事ができる。
 最近の2件を思い出そう。2月にはスティーブン・シムキン氏が、マドフ詐欺事件で投
資した資金をめぐって元妻を訴えた。弁護士の同氏はマドフファンドに投資した540万
ドル(約5億4000万円)に基づき元妻に270万ドルを分与したが、詐欺が明らかになり
投資資金が消えてしまったことから、同氏は元妻に支払った金の返還を求めた。
折半
 マイヤーソン氏の件はさらにひどい。同氏は昨年、元妻のイングリッドさんに、1120万
ポンド(約16億5000万円)を支払うことで合意した。英国の裁判所はしばしば、離婚す
る夫婦に財産の折半を求める。
 しかし、イングリッドさん抜きの同氏の人生は平穏ではなかった。市場混乱のなかで
同氏の資産の価値は急落し、同氏の手元に残った財産の取り分の価値は117万ポンド
になってしまった。
 イングリッドさんが元夫から受け取った金をどうしたかは知らないが、全額を英銀ロイ
ヤル・バンク・オブ・スコットランド・グループ(RBS)株に投資したかアイスランドの銀行
に預金したのでない限り、今では元妻の方が元夫より金持ちである公算が大きい。
 裁判所の論理は厳しい。裁判所はいかなる投資も強制しない。2人の男性は投資資
産を売るか、少なくとも分散するなど、自身の資産を守る方法があったはずだ。従って、
男性たちの返還要求が救済を求めているように見えるのは無理もない。そして、国民
は救済にはうんざりしている。
不公平
 それにしても、血の通った心を持った人ならば、彼らに幾分の同情は感じるだろう。
生涯かけて営々と富を築いた揚げ句、自分はその大半を失い元妻は豪華な生活を続
けている。第一、過去1年の金融危機のなかで金融業界人以上に悪評を得たのは誰
かと言えば、彼らの妻たちだ。
少なくとも、夫であるバンカーらは1日15時間、ピラニアより凶暴な同僚たちに囲まれた
オフィスで働き続けたのだ。不当なまでの巨額ボーナスを受け取っていたかもしれない
が、少なくとも彼らの人生は安穏ではなかった。

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